盛夏（暦は立秋だけど）

毎日暑いですね！
夏らしい果物と言えば、やはりスイカですね。
丸で飼っても冷蔵庫に入らないし、近年はカットして良く冷やされたものを買ってきて、すぐに頂きます。
でもまだ今年、これがお初です。
大きなスイカで、８分のⅠカットでしょうか、瑞々しくて美味しかったです。

ちょっと厚切りでしたが、堪能しました。

夫は最近ゴルフのボランティアを始めて、ゴルフ場のプレイをした後の穴埋めをしています。
プレイする前の早い時間に、ボランティアをしたり、プレイ後の昼過ぎから埋めて歩いたりするようで、それでポイントを貯めて、そのゴルフ場でお安くプレイが出来るそうです。
ゴルフ場には一石二鳥でしょうか。
専用職員ならお給料を払わないといけませんし、そうかといってタダでプレイさせると収入になりませんから、お安くても取るという具合に。
ゴルフ場を砂を持って歩き回るので、夫は足腰が鍛えられたと言っています。（笑）
ただここ凄い天気の中ですから、たちまち真っ黒ですが、好きなことのバイトみたいなもので苦にならないそうです。
今日は、Ｗヘッダーと言うか、朝５時に出てプレー前に仕事（ボランティアと言う名の）して昼に戻り、午後からもう１か所他のボランティアに出掛けました。

私はこういう日はチャンスです！
心穏やかに書道の清書でもする予定でしたが・・・
それが、心穏やかでなく、心に引っかかりがありました。
家の裏と東側と西側の、草ぼうぼうが気になって仕方ありません。
ここ延々と続く猛暑ですから、出そびれています。
今日は曇り空なのでチャンスです。
これ以上待っても、誰もしてくれませんから、いつか自分がするしかありません。
自宅を自分で草取りするボランティアです。（笑）

草がびっしりです。
太陽が出ている日よりましですが、蚊が居るので、タンクトップを着て長袖を羽織、首にはタオルを巻いて、靴下を履きます。
もうそれだけでも汗が出て、我慢大会です。
蚊も刺すところがないので、顔の周りをウロウロとして目障りです。
そのうち靴下の上から、長袖の上から刺してきます。(~_~;)
９時半から始めて、夫が戻ってきましたが、玄関だけは念のため鍵をかけて、正反対の庭にいました。
夫が「あれっ、どこ行った？？」と言うのが聞こえるのですが、今家に入ると、上から下まですべて着替えないといけないし、声が聞こえるぐらいなら、分かるだろうと、鎌でコツコツ音を出していました。
一向に気が付かないので、窓から「今、草取りのボランティアをしているから、何時？」と聞くと、１１時半だという。
「じゃ１２時まで、するから」と、頑張りました。

前庭の東側と、芝刈りをして、４分の１コース終了です。
何も特典は付かないですが、すっきりしました。（笑）
心の引っかかりが少し消えましたが、まだ大きく伸びた庭木があります。
腕の使い過ぎで、書道は出来ませんが、昼から、文芸春秋の芥川賞受賞作品の「火花」を読み始めました。
お笑い芸人の又吉さんですが、中々語彙が豊富で、読み応えがあります。
確かに選ばれただけありますね、ただちょっと長いかな〜、それと終り方がね、あの先輩が残念です。（オチが笑えないかな？）
でも、文章がしっかりしているし、面白かったです。

川内原発は再稼働されましたね。
安全神話が崩れ、安全対策が十分でない中、それよりも使用済み燃料棒の処分の仕方も明確にならないまま、強い放射能を放つ燃料棒をさらに増やす危険は、どう対処するのでしょうか？
今年のような猛暑でも電力は足りているのに、今さえよければよいという考えで、未来に付けを回すやり方に疑問を感じます。
２０１０年の世界の原発の数です。

処分地が決まっているのはフィンランドだけです。

そして毎日新聞には

交付金減額へ　抜け出せぬ原発依存
毎日新聞　2015年08月11日　東京朝刊
　九州電力川内（せんだい）原発１号機（鹿児島県薩摩川内市）の再稼働に合わせ、国は原発の稼働率などに応じて決まる電源立地地域対策交付金の規定を見直し、停止中でも一律８１％としていた「みなしの稼働率」を引き下げる方針を固めた。今後の各地の再稼働を促進する狙いだが、国のこの手法が効果を持つのは、立地市町村の原発依存体質が根深いからだ。原発マネーで潤った自治体は、原発なしで自治体運営ができなくなる。そんな多くの立地市町村の現状が一層鮮明に浮かび上がった。【関谷俊介、宝満志郎】

◇国が危機感あおる
　「国が金で誘導するやり方は好ましくない」。北海道電力泊原発を抱える北海道泊村の幹部は、電源立地地域対策交付金について停止中のみなし稼働率を引き下げ、市町村の危機感をあおって再稼働の追い風とする国の手法に苦言を呈する。
　福島の事故を受けて全国の原発が長期停止し、立地市町村は当初、財政への影響を懸念した。それを吹き飛ばしたのは一律８１％という高い水準のみなし稼働率の適用だった。
　毎日新聞が原発立地１７市町村（福島県内除く）に尋ねたところ、みなし稼働率に基づく２０１３、１４年度の同交付金の平均額は、事故前の稼働実績に基づく１１、１２年度の平均額と比べ、１１市町村で０・０２〜２３・１８％増となった。減額されたのは原発の新規立地に伴う交付金が１２年度ごろまで交付されるなどした６市町村だった。
　交付額を圧縮する国の規定見直しは、ただ再稼働を促すだけでなく、浮いた財源を別の財政支援に回す狙いもある。今年廃炉になった老朽原発５基分については１６年度から従来の交付金がなくなる。このため、市町村の財政に与える廃炉の影響を緩和する何らかの支援をする方針だ。再稼働が実現したとしても使用済み核燃料の貯蔵スペースに余裕がない原発は数年でストップしかねないため、貯蔵施設を新たに受け入れる市町村への財政支援を講じ「交付金の元々の目的である円滑な運転のためのインセンティブ（刺激策）」（経済産業省職員）とする考えだ。
毎日新聞は立地１７市町村に、地元の原発の（１）再稼働（２）原子炉等規制法で原則４０年とされる運転期間の延長（３）新増設−−への賛否も尋ねた。いずれも原子力規制委員会の審査に合格している場合を前提にした質問で、再稼働と運転期間延長に「反対」はなかった。新増設については、宮城県石巻市、松江市、愛媛県伊方町が「反対」を選んだ。
　再稼働に「賛成」と答えた８市町村のうち、薩摩川内市を除けば、いずれも歳入総額に占める同交付金など原発関連収入の割合が２０％（１４年度）以上で、原発依存度が高いほど再稼働に前向きな傾向が浮かんだ。
　中でも泊村は、同交付金７億７０００万円に北海道電力の固定資産税などを加えた原発関連収入が８０％になる。「村の事業を継続していくには交付金が減額されると厳しい」。幹部はそう嘆いた。